ドル安は本当に、アメリカの国力を削ぐのでしょうか???

2009年12月09日

 再度、ドル円相場のチャートに登場してもらいます。

米ドル・円為替相場のチャート

 ドルは昔は360円でした。今は90円です。

アメリカは、今は経済危機に陥っていますが、

1ドル100円や、120円という時にでも好景気でした。

 つまり、30年の間にドル相場が3分の1にまで下落しても、

アメリカは元気だったのです。


 最近の論調としては、

米ドルがどんどん安くなり、アメリカは国力を落とす、

というものが主流のような気がします。

 私も最近までそう思っていました。


 ですが、ドルが3分の1にまで安くなっても、

アメリカは元気であることを考えると、

これからドルが80円、70円と安くなっていっても

アメリカは元気であり続けるかもしれません。

 それどころか、金融危機にあたっては、ドル安によりアメリカは輸入が減り、

米国の国内産業を再興できて、好都合なのかもしれません。


 円高ドル安が進行していますが、

弱い強いという関係よりも、

円の通貨量が増えてこなかった分、米ドルがいっぱい発行された分、

円高ドル安になっているだけなのかもしれません。


 国力と為替相場が必ずしもぴったり一致するわけではないのかもしれません。


 実際はどうなのでしょう?

「常識は疑ってみないといけない。」というのを思い出した考えてみました。




















カテゴリ「国家破産、通貨切り替え等」内の画像付きの記事

記事一覧

金融・経済でよく出てくるキーワード一覧

金利、 fx、 ドル、 topix、 ロイター、 、 チャート、 ファイナンス、 kawase、 ポンド、 ユーロ、 相場、 、 株式、 市場、 マーケット、 ダウ、 予測、 展望、不景気、 原油価格、 動向、 債券、 暴落、 米国債、 利回り、 推移、 長期金利、 見通し、 雇用統計、 予想、 為替、 証拠金、 外国、 取引、 デイ、 トレード、 保証金、 nzドル、 リアルタイム、 投資、 おすすめ、 nz、 スイスフラン、 ニュージーランドドル、 ニュージーランド、 外国為替、 豪ドル、 カナダドル、 景気、 日本、 取引時間、 外貨、 アメリカドル、 オーストラリアドル、 南アフリカランド、 インド、 株価、 為替相場、 アメリカ、 動き、 東証、 ウォン、 本日、 為替レート、 今日、 レート、 ロシア、 米ドル、 中国元、 先物、 グラフ、 ナスダック、 変動、 リアルタイムチャート、 銀行、 指数、 日経、 人民元、 みずほ、 日経平均株価、 日経平均、 レポート、 インデックス、 時系列、 野村證券、 過去、 米国、 台湾ドル、 変動要因、 nikkei、 visa、 won、 みずほ銀行、 クレジットカード、 マネー、 三井住友、 三菱ufj、 三菱東京ufj、 今後、 今週、 国債、 平均株価、 日本経済新聞、 オーストラリア、 価格、 値段、 影響、 野村、 長期、 上昇、 円高、 原因、 口コミ、 口座開設、 売り、 終値、 経済、 郵便局、 ローン、 破産、 自己破産、 弁護士、 保証人、 費用、 破産宣告、 破産者、 破産手続、 相談、 回復、 破産手続き、 住宅ローン、 個人破産、 カード破産、 破産申立、 同時廃止、 失業中、 不動産、 失業保険、 破産法、 失業給付、 景気回復、 ハローワーク、 失業率、 失業手当、 2008年、 2009年、 it業界、 いざなみ景気、 エステート、 イギリス、 イザナギ景気、 オバマ、 グローバル、 デフレ、 ドイツ、 バブル崩壊、 リストラ、 不況、 中国、 二番底、 企業景気、 倒産、 健康保険、 内閣府、 半導体、 国民年金、 企業、 手続き、 失業問題、 失業対策、 失業時代、 岩戸景気、 日本経済、 日銀、 昭和、 実感、 底打ち、 成長、 戦後、 歴史、 消費、 現在、 産業、 景気予想、 景気変動、 景気対策、 景気局面、 景気市場、 景気後退、 景気政策、 消費回復、 予納金、 債務、 債権者、 免責不許可、 対策、 年金、 民事再生、 資格制限、 退職金、 金融、 破産企業、 神武景気、 経済回復、 自動車、 金融回復、 韓国、 融資、 整理、 借金、 返済、 サラ金、 過払い、 サイドビジネス、 老後、 副業、 心配、 負け犬、 解雇、 拡大、 不幸、 内職、 不運、 サラリーマン、 危機、 イザナギ、 一番底、 確定拠出年金401k、 企業年金基金、 好景気、 特需、 脱却、 2010年、 2011年、 2012年、 2013年、 2014年、 2015年、 2016年、 2017年、 2018年、 2019年、 2020年、 2030年、 2040年、 2050年